歯科助手の将来性ってどうよ？今後の需要と安定性を考察

歯科助手の仕事は比較的、安定して需要があるというイメージがあります。

一般企業と違い、業績が大きく振れたり、いきなり倒産することもなさそうですし、専門的な仕事なので、ある程度の経験があれば再就職も容易であったりします。

とはいえ、こういった状況が将来も続くのか？というのは気になるところですよね。

そこで本記事では「歯科助手の仕事の将来性」について書いていきます。

先に結論をいってしまうと、歯科助手の将来性は十分あります。

詳細な理由は記事中で解説していきますが、ざっくりと挙げると下記の様な要因で、歯科助手の将来性はある程度明るいかと。

・高齢化社会では歯科医療の需要が大きい

・歯科医院の人件費削減のために、歯科助手は必須

・歯科衛生士の慢性的な不足

・若者人口減少にともなう人手不足

歯科助手として現役で働いている方や、今後歯科助手になろうか検討している人の参考となれば幸いです。

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歯科助手の将来性と需要はあります【結論】

冒頭で書いたように歯科助手の仕事の将来性はちゃんとあります。

いわゆる、「近い将来に需要がなくなってしまう仕事」、「AIにとって代わられてしまう仕事」、「衰退していく産業の仕事」ではありません。

もちろん未来永劫に渡って安泰というわけでありませんよ。

でも、歯科医療は人間の社会において必須のものですし、歯科助手の役割（歯科医療事務と歯科診療補助）は重要です。

特に、歯科助手の場合、歯科診療補助という、自動化が容易でない役割もになっていることがポイントです。

この点を考えると、類似の仕事である「医療事務（＝事務的な業務が主）」よりも将来性はあるかもしれません。

歯科助手の将来性と需要がある理由と背景

歯科助手の将来性はあります、需要もちゃんと有りますよということですがその理由と背景について上げておきます。

冒頭でも書いたように、ざっくりと理由を列挙するとこんな感じ。

以下で一つひとつ掘り下げて解説していきましょう。

高齢化社会では歯科医療の需要が大きい

言うまでもなく、日本は世界でもトップの超高齢化社会です。

こういった高齢者の多い社会では、当然、医療のニーズは高まります。

まー、歯科医療だけではなく、医療業界や関連産業全体に言えることですね。

今後歯科医療業界では、従来の虫歯や審美歯科だけではなく高齢者向けの歯科診療、オーラルケアのの分野が伸びてきます。

当然、歯科医師、歯科衛生士、歯科助手といった職業も、当面の間は世の中で必要とされつづけるでしょう。

歯科医院の人件費削減のために、歯科助手は必須

歯科医療の需要が高齢化社会で伸びると書きましたが、一方で日本という国としては「医療費の削減」が急務となっています。

日本のように国民皆保険制度の国では、無制限に医療費が増大すると財政破綻してしまうから。

今後、歯科医療の分野においても診療報酬の削減といった、医療費抑制の波が強まってきます。

一方で患者はたくさんやってくると。

そうなると、歯科医院は経営のために「人件費の削減」を行うことになるでしょう。

歯科医療業界の人件費は、歯科医師＞歯科衛生士＞歯科助手となっています。

そのため、人件費を削減する一つの手段は、人件費（賃金）の安い歯科助手をできるだけ雇用することです。

「歯科助手ができることは歯科助手にやらせる」

「歯科衛生士でないとできないことのみ歯科衛生士」

となります。

結果的に、歯科助手の存在は健全な歯科医院経営に欠かせないものとなります。

歯科衛生士の慢性的な不足

歯科医の診療補助をする「歯科衛生士」は慢性的に不足しているといわれています。

1990年代終わり頃から歯科衛生士の数は増えていますが、もう少し需要がありそうです。

この背景に、毎年6000人前後が歯科衛生士になっているものの、同時に3000人程度が離職してしまい、思ったほどのペースで歯科衛生士が増えていない、とう現状があります。

歯科衛生士という仕事は、あまり定着率が高くなく、地域によってはかなりの人手不足となっているのです。

そのため、歯科衛生士の不足分を、歯科助手がになるという構図がもうしばらく続くという見通しですね。

若者人口減少にともなう人手不足

高齢化社会により、歯科医院の患者は増えそうです。

一方で、若年層は減っているので、医療業界では単純に労働人口が今後どんどん足りなくなっていくでしょう。

国家資格である歯科医師や歯科衛生士を育成するには、それぞれ６年、３年が必要です。
教育のためには税金もかかりますよね。

国家資格無しで、手っ取り早く労働者となれる歯科助手という役割は、今後とてｔも貴重な労働力となるはずです。

歯科助手の将来性と懸念

ここまで書いたように、今後も当面は歯科助手の需要もあるし、安定した将来性が見えています。

一方で、歯科助手の将来性についての懸念もあります。

ここでは、歯科助手の将来性に関する懸念事項についていくつか触れておきましょう。

長期的な将来性と需要は「歯科医療そのものが衰退」も

当面は高齢化社会にによる患者蔵で、歯科医療は安泰だと書きました。

しかし、数十年単位での見通し、将来性としてはそれほど明るくありません。

というのも、日本に超高齢化社会は２０４０年頃にピークを迎え、その後は高齢者人口も減少していくと予測されています。

おそらくその時代になると、歯科医療関連産業においても経済活動が停滞、衰退していくでしょう。

医療業界といえどずっと安定しているわけでは無いということです。

歯科助手の賃金水準は頭打ちか下降

すでに書いたように、医療費削減、人件費削減の流れによって歯科助手という、低コストの職種の需要が保たれると予想されます。

しかしこれは、裏を返せば、「歯科助手の需要があるものの賃金は安い」ということです。

別記事でも書いていますが、歯科助手の給与はそれほど高給なわけではありません。

需要に関する将来性はあるものの、報酬面ではあまり魅力は無く、なんなら更に報酬が下がってしまうことも有るかもしれないのです。

歯科助手は給料安い！一人暮らしは厳しい事情を解説

歯科助手の仕事は今後さらにブラック化するか

歯科助手の仕事は給料がそれほど良くない上に、労働時間も長めです。

歯科診療補助は結構体力のいる仕事ですから、待遇や職場環境によっては「ブラックな」側面があることも。

そんな歯科助手ですが、将来的にさらに人手不足が深刻になればますます「ブラック化」が進む可能性もあります。

また、高齢者が増えれば、歯科医院への通院が難しく「在宅診療」が必要な患者も増えてきますよね。

患者の家を一つ一つ回ることになるので、歯科医療従事者の負担も増大していくでしょう。

もちろん、賃金は据え置き（なんなら削減）です。